事務局からのお知らせ

総数 : 643 件中 261 〜 270 件目を表示しています。

今年度本部年会費納入状況(1月末時点)

 本年度も愈々残り少なくなっていますが、平成31年1月末現在の本部年会費納入状況(卒回別・支部別)を、別添の通りお知らせします。
 まだ年会費を未納の方はよろしくご協力の程お願い申し上げます。
(また、支部で徴収した本部会費につきましては、決算の関係もありますので、2月末頃までに本部へご送金ください。)

公開日:2019-02-06

このページの先頭へ戻る

来年度支部総会開催日が順次決定

 来る6月〜7月頃に開催される支部総会の開催日が、今年は早めに順次決定しております。(長崎・福岡・広島・大阪・名古屋・・・)
 詳細は左欄「行事予定カレンダー」6月の欄をご覧下さい。

公開日:2019-02-05

このページの先頭へ戻る

代議員選挙の公示

 当法人は、正会員100名に対し代議員1名を選出する、代議員制となっています。

 この程、代議員の任期(2年)満了に伴い、新たに代議員選挙を別添の通り行ないます。正会員の立候補並びに推薦の受付は2月末です。関連支部のご協力をお願い致します。

公開日:2019-02-01

このページの先頭へ戻る

平成30年度キャリアデザイン講座「地元企業」(2019.1.23)

 最終講座は、人口流出に悩む長崎県の地元企業で働く、下記3名の方に講師を務めていただきました。

 学生に、地元企業に愛着を持ってもらうため、各企業における仕事の内容や長崎県のマクロ的状況を含め、丁寧に説明してしていただきました。

 ご多忙のところ、お越しいただきありがとうございました。

 

 学39 : 大瀬良 潤さん 長崎県総務部

 学41 : 松藤 祐治郎さん 株式会社 十八銀行

 学50 : 堤 和恵さん メットライフ生命保険 株式会社 



公開日:2019-01-23

このページの先頭へ戻る

来年度に向けた代議員・役員改選の準備のお願い

 来年度は、代議員と役員(理事)の改選の時期に当たります。

 そのため、各支部におかれましては、現在、人選等の準備をしていただいていると思いますが、人選には正会員の方々のご協力をお願い申し上げます。

 尚、代議員選挙の公示は、2月4日です。

公開日:2019-01-17

このページの先頭へ戻る

広報誌「瓊林ふくおか」新年号発信

 この程、福岡支部広報誌「瓊林ふくおか」の新年号をアップしました。
 左欄の【会報誌・広報誌】瓊林ふくおか欄に掲載していますのでご覧ください。

公開日:2019-01-10

このページの先頭へ戻る

初の外国客船のお客様からの英語ガイド依頼

 1月7日にサファイアプリンセス号が長崎に入港し、この客船の乗客より、英語ガイド依頼が2件ありました。1組はイギリス人2名、もう1組はアルゼンチン人2名です。

 従来はJR長崎駅集合のお客様でしたが、松ヶ枝埠頭での集合は今回が初めてでした。

 来月は、フィリピン人2名の予約が入っています。


公開日:2019-01-07

このページの先頭へ戻る

2008年度・2013年度・2017年度の卒業生アンケートを実施予定

 この度長崎大学では、2008年度・2013年度・2017年度卒業生を対象にアンケートの実施を予定しています。
 目的は、卒業後の就職の実態とキャリア展望をお聞かせいただくことで、卒業後のキャリア形成に資するような学士教育プログラムを構築するためです。
 アンケートのお願いは1月初旬にメールにて送信しますが、卒業後の個人情報管理は瓊林会で行なっていますので、瓊林会事務局より発信致します。
 つきましては、該当する会員(2008年度・2013年度・2017年度卒業生)の方で、会員登録がまだの方、メールアドレスが未登録の方は、左欄【会員登録他】→「会員異動報告兼登録」のページよりご登録をお願いします。

公開日:2018-12-26

このページの先頭へ戻る

外国人留学生と日本人との交流会を実施(2018.12.24)

 今回初めて、外国人留学生(長崎大学・活水女子大学)と日本人(学生・市民)との交流会「X'mas Party in 出島」を出島内外倶楽部で実施しました。主催は「NPO法人長崎の食文化を推進する会」で、瓊林会は後援として参加者を募りました。

 当日は約40名の方に参加していただき、異文化交流をしながらクリスマスイブを楽しみました。交流会後に行なったアンケートでは、「素晴らしい企画でした」、「楽しかった。おもしろかった」、「日本の伝統的なこと(お手玉・剣術)が見られてよかった」、「食べ物がおいしかった」等の回答がありました。




公開日:2018-12-25

このページの先頭へ戻る

内閣府より、5年毎の「税額控除に係る証明書」を受領(2018.12.20)

 当法人は「税額控除対象法人」として平成25年に認定されました。この制度は5年毎の更新で、5年間の寄付者の人数等が更新の要件となるため、関連資料を内閣府へ提出しておりました。
 この程、無事に今後5年間(2018年12月20日〜2023年12月19日)の税額控除に係る証明書を受領しました。
 会員の皆様の寄付金のご協力に感謝申し上げます。

公開日:2018-12-25

このページの先頭へ戻る