事務局からのお知らせ
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平成25年度卒業式・卒業記念パーティーへのご案内（2014.3.25）
平成25年度経済学部卒業式と卒業記念パーティーは次の通り開催されます。ご都合のつく方はご出席ください。
（1）卒業式
日時： 平成26年3月25日（火） 13：30〜15：30
場所： 長崎大学経済学部講堂
（2）卒業記念パーティー
日時： 平成26年3月25日（火）18：00〜20：00
場所： ANAクラウンプラザホテル長崎グラバーヒル
（大浦天主堂下電停すぐ）
公開日:2014-02-19
鹿児島支部・冨元支部長ご逝去
日頃より鹿児島支部長としてご活躍されていた冨元典嗣様（学25回）がご病気のため去る2月8日急逝されました。
心よりご冥福をお祈り申し上げます。
尚、通夜、葬儀につきましては次の通りです。
通夜： 2月10日 18：00〜
葬儀： 2月11日 12：00 〜
場所： 玉泉院 中央会館
鹿児島市原良1-1-1
�筺�099-250-4242
公開日:2014-02-10
初のバナー広告を掲載（2014.2.6）
今回初めて当ホームページにバナー広告を掲載しました。広告は瓊林会会員に限定して今後運営していきますので、興味のある方は事務局までご連絡ください。
尚、今回掲載している「料亭橋本」は学20回卒・加藤章信氏が経営しており、場所は経済学部の近隣にありますので同窓会の宴会に是非ご利用ください。
（左欄のバナーをクリックしますと「料亭橋本」のホームページにリンクしています。）
公開日:2014-02-06
会員活躍情報（2014.2.3）
瓊林会会員の活躍情報2件を次の通りご連絡します。
（１）学21回卒・中村法道氏が長崎県知事選挙で再選
去る2月2日、長崎県知事選挙が行われ、同窓生の中村氏が再選を果たしました。
二期目を迎え今後4年間の県政を担うこととなります。
（２）学29回卒・喜多村 円氏がTOTO社長へ
去る2月1日付新聞によれば、同窓生の喜多村氏が平成26年4月1日付で社長へ昇格する記事が掲載されました。
公開日:2014-02-03
平成26年度 公益事業プラン募集
平成26年度公益事業計画を現在立案中で、来る2月22日（土）の第3回理事会で決定します。ついては皆さんの公益事業のアイデアを募集しますので、別添の「公益事業（計画・報告）シート」にアイデアの概要を記入頂き、事務局までご一報下さい。
アイデアの中から瓊林会としてふさわしい事業を選定し事業化していきますので、よろしくお願い申し上げます。
公開日:2014-01-30
平成25年度 第3回理事会開催（2014.2.22）
平成25年度第3回理事会が別添の通り開催されます。
本理事会で来年度事業計画と予算が審議、決定されます。この決定事項は3月末までに所轄官庁である内閣府宛提出する必要があります。
公開日:2014-01-30
「長崎観光」ｺｰﾅｰを新たに設けました（2014.1.30）
この度「長崎観光」コーナーをトップページ左欄下に設けました。同窓会を久しぶりに長崎で催される際はご活用ください。
これは学14卒の大久保正心氏（長崎支部）が長崎に来られる友人の為に苦労して作成されたものであり、会員の皆様に広く活用して頂く目的で資料をお借りし掲載するものです。
又、長崎で同窓会を開催する際は、宴会の料亭、宿泊ホテル等をご紹介しますので、事務局宛ご連絡下さい。（同窓会名簿が必要な場合も同じくご連絡下さい）
公開日:2014-01-30
当事務局スタッフの担当業務紹介
当事務局のスタッフは従来3名で運営しておりましたが、昨年度に
松本美香さん（4月退職）、田渕嘉津子さん（12月退職）に替わって、
松竹美奈さんと三尾恵美子さんが加わりました。
担当業務は別添の通りにつき、皆さんよろしくお願いします。
公開日:2014-01-15
支部広報誌「瓊林ふくおか第35号」をＨＰに掲載（2014.1.15）
支部広報誌を作成し郵送にて送付している支部もありますが、郵送費の節減もあり、支部広報誌（瓊林ふくおか第35号）をＨＰに掲載しましたのでご覧ください。
ご覧になる手順は次の通りです。
（1）左欄の【会報誌・広報誌】をクリック
（2）支部広報誌
「瓊林ふくおか」をクリック
公開日:2014-01-15
当法人が内閣府より税額控除対象法人としての証明を取得（2013.12.20）
当法人は、平成25年4月1日付にて公益社団法人へ移行しましたが、その後、皆様の寄付のご協力を得て、税額控除対象法人として申請手続きを行なってまいりました。
この程、内閣総理大臣より平成25年12月20日付にて、税額控除対象法人としての要件を満している旨の証明書が送付されてきました。皆様の寄付のご協力に深謝申し上げます。
従って、今後当法人へご寄付された方々は、従来の所得控除に加え税額控除の選択も可能となり、一層税務上の所得優遇措置が受けられるようになります。
（詳細は添付資料をご参照ください）
公開日:2014-01-07