事務局からのお知らせ
総数 : 651 件中 531 〜 540 件目を表示しています。
平成25年度 第3回理事会開催(2014.2.22)
平成25年度第3回理事会が別添の通り開催されます。
本理事会で来年度事業計画と予算が審議、決定されます。この決定事項は3月末までに所轄官庁である内閣府宛提出する必要があります。
公開日:2014-01-30
「長崎観光」コーナーを新たに設けました(2014.1.30)
この度「長崎観光」コーナーをトップページ左欄下に設けました。同窓会を久しぶりに長崎で催される際はご活用ください。
これは学14卒の大久保正心氏(長崎支部)が長崎に来られる友人の為に苦労して作成されたものであり、会員の皆様に広く活用して頂く目的で資料をお借りし掲載するものです。
又、長崎で同窓会を開催する際は、宴会の料亭、宿泊ホテル等をご紹介しますので、事務局宛ご連絡下さい。(同窓会名簿が必要な場合も同じくご連絡下さい)
公開日:2014-01-30
当事務局スタッフの担当業務紹介
当事務局のスタッフは従来3名で運営しておりましたが、昨年度に
松本美香さん(4月退職)、田渕嘉津子さん(12月退職)に替わって、
松竹美奈さんと三尾恵美子さんが加わりました。
担当業務は別添の通りにつき、皆さんよろしくお願いします。
公開日:2014-01-15
支部広報誌「瓊林ふくおか第35号」をHPに掲載(2014.1.15)
支部広報誌を作成し郵送にて送付している支部もありますが、郵送費の節減もあり、支部広報誌(瓊林ふくおか第35号)をHPに掲載しましたのでご覧ください。
ご覧になる手順は次の通りです。
(1)左欄の【会報誌・広報誌】をクリック
(2)支部広報誌
「瓊林ふくおか」をクリック
公開日:2014-01-15
当法人が内閣府より税額控除対象法人としての証明を取得(2013.12.20)
当法人は、平成25年4月1日付にて公益社団法人へ移行しましたが、その後、皆様の寄付のご協力を得て、税額控除対象法人として申請手続きを行なってまいりました。
この程、内閣総理大臣より平成25年12月20日付にて、税額控除対象法人としての要件を満している旨の証明書が送付されてきました。皆様の寄付のご協力に深謝申し上げます。
従って、今後当法人へご寄付された方々は、従来の所得控除に加え税額控除の選択も可能となり、一層税務上の所得優遇措置が受けられるようになります。
(詳細は添付資料をご参照ください)
公開日:2014-01-07
会報誌「瓊林123号」の平成25年度本部会費納入者一覧への未記載に対するお詫び
今般、会報誌「瓊林123号」を送付した際に、支部経由又は職域経由で既に会費を納入済にもかかわらず 「会費納入者一覧」に載っていないとの苦情を一部の支部会員の方より頂いております。
この不手際が生じた原因は、本部と支部間の情報のやりとりが徹底されていなかったことによりますが、皆様にご迷惑をおかけしたことに対し、深くお詫び申し上げます。
尚、「お詫び状」を別添の通り添付しておりますのでご覧下さい。
公開日:2013-12-26
(財)長崎大学東南アジア研究助成会より寄付受入(2013.12.17)
(財)長崎大学東南アジア研究助成会は平成25年6月30日を以って解散し、以降清算人を人選の上、清算を行ってまいりました。
この程、平成25年12月17日に法務局にて清算結了の登記がなされましたのでご報告します。
これに伴い、(財)長崎大学東南アジア研究会が保有していた財産は(公社)瓊林会へ寄付され、東南アジア研究支援事業は(公社)瓊林会の公益社団法人事業の一つとして引き続き継続してゆくこととなります。
公開日:2013-12-20
会報誌「瓊林123号」がこの程作成完了(2013.12.18)
会報誌「瓊林」は年2回(6月・12月)に発刊しておりますが、この程作成が完了し、現在出荷準備中です。約1週間後には正会員(会費支払者)の皆様にお届けいたします。
次回号は来年6月発刊予定ですが、投稿は平成26年4月末期限でお願いします。
公開日:2013-12-19
「訃報情報」のHP掲載運用開始(2013.12.13)
訃報情報は、従来、会報誌「瓊林」に掲載していましたが、訃報情報に対し関心が高いこともあり、この程HPにも掲載することにしました。
これにより訃報情報を迅速に皆様にお伝えする仕組みができあがりましたのでご活用ください。
(左欄 【訃報情報】 をクリックすればご覧いただけます。)
尚、支部事務局の方で訃報情報を入手された場合は、本部事務局への連絡徹底をお願い申し上げます。
公開日:2013-12-13
「会員データ開示依頼書」の運用開始(2013.12.6)
1.先般会員個人情報データベースの構築がほぼ完了した旨をご連絡しましたが、今後、同窓会の開催等に皆さんに活用して頂きたいと思います。
今般、個人情報保護法との関連も踏まえ、「会員データ開示依頼書」を作成しました。この用紙で事務局宛ご連絡頂ければ会員データを開示しますのでご利用ください。
(利用目的によっては拒否することもございますのでご了承ください。)
2.尚、「会員データ開示依頼書」は次のプロセスでご覧ください。
左欄の大項目【会員登録他】をクリック
↓
【会員データ開示依頼書】を選択
3.また、本件を申し込む人の条件があり、正会員で個人情報を登録している人に限らせていただきます。個人情報を開示していない人は利用できませんのでご了承ください。
以上
公開日:2013-12-06